2021-05-27 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第19号
これ、ニューイングランド・ジャーナルに四本、それからランセットで二本、それでＪＡＭＡに二本ですね。それから、サイエンスとネイチャーメディスンと、それからサイエンスイミュノロジー、昨日もありましたから二本です。これだけ高いエビデンスがあって、僕、厚労省にこれ何回も言っているんですよ。局長にも言いましたよ、この話。ところが、何ら、今ずっと既感染者にも二回打っていますよ。
これ、ニューイングランド・ジャーナルに四本、それからランセットで二本、それでＪＡＭＡに二本ですね。それから、サイエンスとネイチャーメディスンと、それからサイエンスイミュノロジー、昨日もありましたから二本です。これだけ高いエビデンスがあって、僕、厚労省にこれ何回も言っているんですよ。局長にも言いましたよ、この話。ところが、何ら、今ずっと既感染者にも二回打っていますよ。
このほかにも実は、次の資料見ていただきたいんですが、資料四にも、これニューイングランド・ジャーナル・メディスンの有名なケーススタディーでありまして、心筋梗塞後に退院した患者について、スタチン、これは高脂血症剤ですよね、脂質が高い人の。
ただ、大体、今まで調べて、例えばニューイングランド・ジャーナル・メディスンに二〇〇八年に載った論文では、レビュー、五百九十九件の文献のレビューで、予防医療、それを医療費抑制に役立っているのは二〇％しかないというんですね。有名なたばこ、禁煙すると一人当たりの医療費は減るんだけど、長生きする人が増えるのでトータルの医療費は増えると、これ非常に有名な研究ですよね。
○丸川国務大臣 ニューイングランド・ジャーナルという非常に権威のある医学雑誌のパースペクティブというところに、論文と言っていいのかどうか分かりませんけれども、オリンピックに対する評価が書かれているんですが、これが、ＮＢＡ、ＮＦＬで行っているような科学的な知見を是非生かすべきだということが書いてあるんですが、肝腎の我々がやっている対策、プレーブックで示した一番最新の対策について必ずしも把握されているようではないということがこれを
ニューイングランド・ジャーナル・メディスンの先月、三月二十五日号に収載されたワクチン史、ワクチンの歴史を概説した論文によりますと、第一代という最初に出てくるワクチンというのは実はジェンナーの種痘だそうでございまして、今回のメッセンジャーＲＮＡワクチン等々はこれはもう第五世代に当たるんだそうです。
そうしたら、今日、さらに私に詳しい論文を教えてくれた方がいまして、ザ・ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン、これは非常に権威ある雑誌のようです。これは世界最高峰の臨床系医学雑誌で、ここに掲載されるのは偉業であって、日本人では過去十五年に二十編程度しかない、非常に権威あるもののようです。
昨年秋に、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンというんですか、スウェーデンで実施されたＨＰＶワクチンの接種の有無と浸潤性子宮頸がん発生に関する追跡調査についての論文というものが発表されまして、大変話題になりました。
これは、最後のファイナルレポートが十一月の五日にニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに載りました。これ、何回も健康局長にお話ししますけれども、ここで、オーバーオールでは一応差が出ているんです、全体でね。ただ、本当に差が出ているのはこのＣのところだけなんですよね、これ。Ｃ以外は全部、例えば、酸素を受けていない人あるいは高流量酸素を受けている人はＢです。
そのほかの国々からも抗体が維持できないという根拠がどんどん示されていまして、例えば九月にニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに国立国際医療センターの論文が載りましたけれども、そこでは、軽症例だけではなくて中等症や重症の患者でも発症六十日後には抗体価が減少するというデータを日本から出しています。
それで、三原副大臣に答えてもらいたいわけですけど、実際に子宮頸がんの予防の効果、エビデンスがはっきりしないという話もずっとありましたが、この十月に、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで、明らかに子宮頸がんのリスクを低下させるという論文が掲載されました。十七歳未満で接種した方は子宮頸がんのリスクが八八％低下する、十七歳から三十歳の場合の接種で五三％低下する。
私もちょっと論文を見ましたら、レムデシビルを使っても死亡率が高い、こういう論文なんかも、ニューイングランド・ジャーナルですかね、出ているわけでありますので、日本政府として有効性や安全性をどう確認しているのか、そのあたりについてお伺いしておきたいと思います。
その漂う時間は、ニューイングランドによると三時間は漂っていると。 この間、ネイチャーに、実は病院で取ったので、エアロゾルを。そうすると、やはり人混みのあるところでは見付かっているんですね、ちゃんと。病院の中にもあるんです、そのＣＯＶＩＤの、ＳＡＲＳのウイルスがいるわけですね。
私、四月の中旬でしたかね、レムデシビルの最初の観察研究の結果をニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで拝見しまして、大変いい結果が出ていましたね、あのとき。それで、すごく実は喜んでいました。もうこれで、もうすぐ出てくるぞと思っていました。ところが、四月の二十九日にランセットで、今度は、中国から駄目だったという報告が載ったんですよ。その瞬間にすごく、結構もうがっかりしました。
猫、今日出ていましたね、今日のニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに載っていますけど、猫から猫に感染するんですよ、やっぱりですね。これ、猫から人に感染するかはまだ分かっていませんけど、これだけ多い猫なので、これ、猫が動き始めるとソーシャルディスタンシングどころじゃないですから、本当に。
今回の場合、医学誌、アメリカのニューイングランドという医学誌、イギリスのランセットという医学誌、科学誌はアメリカのサイエンス、イギリスのネイチャー、この四つの影響力というのは絶大なんですね。実は、ＷＨＯより、我々研究者にしてみればここがコンセンサスなんです。ここのエディターというのが最も影響力がある一人なんですね。 サイエンスの三月号にどう載せたか。アメリカのボストンの大学からです。
○小池晃君 上公述人にちょっとお伺いしたいんですが、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに掲載されている中国のデータで、新型コロナの肺炎で入院時に三十七・五度以上の発熱があった患者は四割程度にとどまるというふうに言っているわけですね。
○足立信也君 このパネルについて申し上げるんですけど、私は、一月の末にＷＨＯから医療従事者の感染情報が出た時点、あるいは中国の論文、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンですよ、これを見た瞬間に、やっぱりヒト・ヒト感染がメーンで、その後、中国も、野生動物を食べたからではなくてヒト・ヒト感染だったと、当初からそういう発表もしていますし、この病原性及び感染力から、二〇〇九年、一〇年の新型インフルエンザ
それから、念のために、ニューイングランド地方とかスイスの制度を調べたのでございますが、これは定足数はもう考慮しないとか、集まった人だけで議論をすればいいとか、審議は議論して採決は住民投票だとかという話がございました。
ただ、もう一つ、自家移植というものに関しては、実は、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン、これは世界最高峰の科学誌です、二〇一七年三月十六日付で発表しています。私も読みました。これは二〇一七年三月十六日なんです。手術は、さっき言ったように、二〇一四年九月十二日の移植手術なんです。
○大沼大臣政務官 委員御指摘のように、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで報告がなされて、同じ日に理化学研究所の方のホームページでもアップをしているところでございます。 また、ＡＭＥＤにおきましては、この成果報告会というものもしっかりしたところでございますが、広報のあり方についてはまだまだ不十分という委員の御指摘をしっかりと受けとめたいと思います。
九七年にニューイングランド・ジャーナル・メディスンに載った論文で、これは医学界で物すごい権威のある雑誌で、臨床データなんかが非常に正確でないと載せてくれない、そういう有名な雑誌です。 ここで何を言われているかというと、茶色がスモーカーの一人当たりの医療費です。そして、緑はノンスモーカーの一人当たりの医療費なんですね。このように、スモーカーの方が高いんですよ、一人当たりは。
ランセットという雑誌に、ほかにもいっぱい有名な雑誌があるんですが、研究者とか医者にとっては、ランセットとかニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンとかというのに論文が載ること自体がもう夢なんですよね。私なんかは、一本載っただけでもう本当に夢心地になっちゃうぐらいなんです。 そこに例えば製薬会社絡みの論文が一個載ると、製薬会社は、その論文を使ってＭＲに宣伝をさせますよね。
これ当然、ランセットやネイチャーとかサイエンス、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンとか、外科だとアナルズ・オブ・サージェリーとか、いろいろ出てきますよね。これ全部最新の知見になると思うんです。それを一体どういうタイミングで反映させればいいのか。あるいはディオバンのように、最新の知見、有名な雑誌に載った最新の知見と思ったものが実は捏造だったと。
先生から御指摘ありましたように、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンという雑誌、これは海外の雑誌でございますが、スウェーデン人の方を対象としたコホート調査がございまして、先生が御指摘されたように、がんの診断の後一週間後に十二・六倍のリスクが高くなるというふうなものがございまして、我々は、そういう意味ではがんと診断されたときからもうすぐに緩和ケアをするというような、そういうふうな事業を是非二十五年度
〔理事谷博之君退席、委員長着席〕 ところが、今年の七月のニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンは、炭水化物を減らすことがいいんだと、実は。脂肪は不飽和脂肪酸を取る限りは問題がないというようなデータがこれは確実に出ます。これはもう明らかなエビデンスなんですけれども、そのほかにも私知っているだけで四つのエビデンスがあります。
また、米国の北東部では、いわゆるニューイングランド地方でありますけれども、そのまた関心事項の一番は、キャップ・アンド・トレードについて関心が高い。七〇年代、八〇年代には、八〇年代の方が多かったでしょうか、いわゆる酸性雨、そうした石炭炊きの火力ということでＳＯｘが非常に排出されているということで北東部の水が非常に汚染されているというような問題がありました。
これは、二〇〇一年の三月号のニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンといういわゆる医学専門誌に発表されました、アメリカあるいは日本の医学者の方々等お書きになったレポートでございます。
先ほどのニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンのレポートにもある旨ちょっと御紹介しましたけれども、インフルエンザワクチン、平成五年までは予防接種法によりまして学童に対しては接種義務があったわけでございます。そのため、ワクチンメーカーは、それまでの数字で見ますと、多いときで一千七百万本ぐらいの生産をして、それが実際に使われておりました。